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BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社

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BNYメロン・日本中小型株式ダイナミック戦略ファンド(愛称:風神雷神)

追加型投信 / 国内 / 株式・株価指数先物取引 / 特殊型(派生商品型)

※リスク及び留意事項を必ずお読み下さい。

※課税上は、株式投資信託として取扱われます。

基準日 基準価額 前日比(円) 前日比(%) 純資産総額
% 億円

チャート表示期間の変更

分配金実績

ファンド騰落率

※「分配金再投資基準価額」とは、当該ファンドの基準価額を用いて、分配金を非課税で再投資したものとして計算した値です。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。従って、実際のファンドにおいては、課税条件等によって受益者ごとに値は異なります。また、月次レポート、週次レポート等に記載されている基準価額(分配金再投資基準価額)やファンド騰落率とは計算方法や表示方法等が異なることがあります。

※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。

主に中小型株式に投資を行うと同時に、株価指数先物取引を活用することで、
信託財産の中長期的な成長を目指します。

  • 特色1
    主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含みます。)のうち、中小型株式の中から、ボトムアップ・アプローチによる個別企業の調査等を通じて、企業の成長性と株価の割安性の両方を考慮した銘柄に投資を行います。

    * ボトムアップ・アプローチとは、個別企業の調査・分析に基づいて投資価値を判断し、投資銘柄を選定する方法をいいます。

  • 特色2
    株価指数先物取引を用いて実質的な株式組入比率を機動的に調整しながら、株式市場の上昇・下落局面を含む中長期的なサイクルを通じて積極的にリターンの追求を行います。

    実質的な株式の組入比率は、通常、純資産総額の-50%~+150%の範囲内でコントロールすることを原則とします。
    株価指数先物取引を活用するため、実質投資割合が信託財産の純資産総額を超える場合があります。

  • 特色3
    実質的な株式組入比率の調整にあたっては、日興グローバルラップ株式会社より投資助言を受けます。

当ファンドでは、日興グローバルラップ株式会社が開発した独自のリスク指標(RAI)を用いて、株式市場の変動のリスクを日々、算出します。その上で、現在の状況で最適と判断する実質的な株式組入比率を選定します。

※市況動向、資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

主な投資対象と運用の仕組み

  • 日本の中小型株式を主要投資対象とし、現物株式の組入比率を原則として高位に維持した運用を行います。
  • 株式市場のリスク選好度を分析し、株価指数先物取引を用い実質的な株式組入比率を150% 、100%、50%、0%、-50%の比率を目安に調整することでリターンの追求を行います。

株式市場の上昇・下落時における当ファンドの運用成果のイメージ

  • 株式市場の上昇期待が高まっていると判断される局面では、実質的な株式組入比率を最大150%に引き上げることで、株式市場を上回るリターンを獲得、また、下落リスクが高まっていると判断される局面では、実質的な株式組入比率を引き下げることで、下落リスクを抑制することを目指します。
  • 更に下落リスクが高いと判断される局面では、実質的な株式組入比率を-50%に調整することで、下落局面でもプラスのリターンを獲得することを目指します。

購入単位

販売会社が定める単位
収益分配金を再投資する場合は1口の整数倍とします。

※「一般コース」および「自動継続投資コース」があります。詳しくは、販売会社までお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の基準価額

※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目より、申込みの販売会社でお支払いします。

申込締切時間

営業日の午後3時までに販売会社が受付けた分を当日の申込み分とします。

購入の申込期間

2019年4月16日~2019年10月15日

※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、委託会社の判断により、大口のご換金の場合には制限を設けさせていただく場合があります。

購入・換金
申込受付中止
および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は、受益権の購入・換金の申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた申込みの受付けを取消す場合があります。

信託期間

2027年7月14日まで(当初信託設定日:2017年7月14日)

※委託会社は、信託期間の延長が受益者に有利であると認めたときは、信託期間を延長することができます。

繰上償還

受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には、繰上償還することがあります。

決算日

毎年1月14日(休業日の場合は翌営業日)

収益分配

毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。

委託会社の判断で分配を行わないことがあります。

※「自動継続投資コース」の場合、収益分配金は税引き後再投資されます。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用が可能です。

お客様にご負担いただく費用

直接的にご負担いただく費用

購入時手数料

購入価額×上限3.78%*(税抜 3.5%)
(手数料率は販売会社が定めます。)

※自動継続投資契約に基づいて収益分配金を再投資する場合は、申込手数料はかかりません。

*消費税率が10%になった場合は、上限3.85%となります。

≪当該手数料を対価とする役務の内容≫
販売会社が、商品および関連する投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務コストの対価として、購入時に頂戴するものです。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額×0.3%

受益者が、投資信託を解約する際に支払う費用のことで、長期に保有する受益者との公平性を確保するため、信託財産中に留保されるものです。

間接的にご負担いただく費用

運用管理費用
(信託報酬)

信託財産の日々の純資産総額×年率1.9872%*(税抜 1.84%)

*消費税率が10%になった場合は、年率2.024%となります。なお、下記の各配分も相当分上がります。

運用管理費用(信託報酬)は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われますが、日々費用として計上されており、日々の基準価額は信託報酬控除後となります。運用管理費用(信託報酬)の配分は、以下のとおりです。

合計

年率1.9872%*
(税抜 1.84%)

≪当該運用管理費用を対価とする役務の内容≫

(委託会社)

年率0.90%
(税抜)

信託財産の運用指図(投資助言会社による運用に関する投資助言を含む)、目論見書・運用報告書の作成等

(販売会社)

年率0.90%
(税抜)

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等

(受託会社)

年率0.04%
(税抜)

信託財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行、信託財産の計算等

当ファンドの
投資助言会社
への報酬

委託会社の受取る報酬には、当ファンドにおいて運用に関する投資助言を受けている投資助言会社への報酬が含まれます。
報酬額=信託財産の日々の純資産総額×年率0.162%*(税抜 0.15%)

*消費税率が10%になった場合は、年率0.165%となります。

その他費用・
手数料

監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用、目論見書等の作成、印刷および交付費用ならびに公告費用等、その他の管理、運営にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用等が、信託財産より支払われます。

※その他費用・手数料については、資産規模および運用状況等により変動しますので、料率、上限額等を表示することができません。

※上記費用の総額につきましては、投資家の皆様の保有される期間等により異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧下さい。

基準価額の変動要因(主な投資リスク)

当ファンドは、主としてわが国の中小型株式への投資を行うと同時にデリバティブを活用しますので、組入れた有価証券等の値動きにより、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。
当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

投資家の皆様は、以下のようなリスクおよび留意点を十分ご理解のうえ、ファンドへの投資判断を下す必要があります。

実質的な株式組入
比率の調整に
関するリスク

当ファンドは、市場の状況により、デリバティブ(株価指数先物取引)を用いて実質的な株式組入比率を調整し、純資産総額の-50%~+150%の範囲内でコントロールすることを原則とします。当ファンドの現物株式部分の運用は委託会社の日本株式運用チームによる中小型株式のアクティブ運用であり、実質的な株式組入比率の調整にあたっては、TOPIX(指数の算出に大型株も含まれます。)先物等を用います。したがって、当ファンドの基準価額は、株式市場全体の値動きまたは意図した実質株式組入比率を反映した動きとはならないことがあります。実質投資割合は信託財産の純資産総額を超える場合があり、中小型株式市場の値動きが株式市場全体の値動きと異なる方向に動いた場合、想定以上に損失が膨らむことがあります。また、実質的な株式組入比率が-50%の場合は、株式市場全体が上昇しても当ファンドの基準価額は下落することがあります。

価格変動リスク

株式の価格動向は、個々の企業の活動や、国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受けます。そのため、当ファンドの投資成果は、株式の価格変動があった場合、元本欠損を含む重大な損失が生じる場合があります。

株式の発行企業の
信用リスク

当ファンドは、株式への投資を行うため、株式発行企業の信用リスクを伴います。株式発行企業の経営・財務状況の悪化等に伴う株価の下落により、当ファンドの基準価額が下落し元本欠損が生じるおそれがあります。発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金がほとんど回収できなくなることがあります。

流動性リスク

流動性リスクは、有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく希望する時期に希望する価格で売却することが不可能となることあるいは売り供給がなく希望する時期に希望する価格で購入することが不可能となること等のリスクのことをいいます。市場規模や取引量が小さい市場に投資する場合、また市場環境の急変等があった場合、流動性の状況によって期待される価格で売買できないことがあり基準価額の変動要因となります。

中小型株式のリスク

当ファンドは、時価総額が中小規模の企業の株式に投資を行います。中小型株は、大型株と比較して相対的に市場規模が小さく、取引量も少ない場合があります。そのため、価格変動リスクや流動性リスクが高い傾向があります。また、短期的な値動きの方向性は、TOPIXなどの市場全体を表す指数とは必ずしも同じにならない可能性があります。

デリバティブ
取引のリスク

当ファンドは、有価証券および金利関連のデリバティブに投資することがあります。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、当ファンドが損失を被るリスクを伴います。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

クーリング・オフ

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

収益分配金に
かかる留意点
  • 収益分配金は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。したがって、収益分配金の水準は、必ずしも計算期間中におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  • 収益分配金は、ファンドの純資産から支払われますので、収益分配金の支払後の純資産は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に収益分配金の支払を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比較して下落することになります。

以下の販売会社にて投資信託説明書(交付目論見書)をお渡し致します。
ファンドのお申込み・ご換金の手続きについては以下の販売会社にお問い合わせ下さい。

  • 東海東京証券株式会社

    金融商品取引業者:東海財務局長(金商)第140号
    [加入協会] 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

  • 西日本シティTT証券株式会社

    金融商品取引業者:福岡財務支局長(金商)第75号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • 十六TT証券株式会社

    金融商品取引業者:東海財務局長(金商)第188号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • 七十七証券株式会社

    金融商品取引業者:東北財務局長(金商)第37号
    [加入協会] 日本証券業協会