BNY MELLON

BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社

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BNYメロン・ブラジル・インフラ・消費関連株式ファンド(愛称:ブラジルの奇跡)

追加型投信 / 海外 / 株式

南十字星の輝きをまとった国、ブラジル。今、新しいステージへ。

※リスク及び留意事項を必ずお読み下さい。

基準日 基準価額 前日比(円) 前日比(%) 純資産総額
% 億円

チャート表示期間の変更

分配金実績

ファンド騰落率

※「分配金再投資基準価額」とは、当該ファンドの基準価額を用いて、分配金を非課税で再投資したものとして計算した値です。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。従って、実際のファンドにおいては、課税条件等によって受益者ごとに値は異なります。また、月次レポート、週次レポート等に記載されている基準価額(分配金再投資基準価額)やファンド騰落率とは計算方法や表示方法等が異なることがあります。

※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。

  • 主として、ブラジル企業の株式に投資を行い信託財産の中長期的な成長を図ることを目標とします。

  • 主として、ブラジルのインフラ・消費に関連する企業の株式の中から銘柄を厳選してポートフォリオを構築します。

  • 当ファンドの運用の指図に関する権限は、BNYメロン・グループ傘下の運用会社であるARXインベスティメントスLTDAに委託します。

    ARXインベスティメントスLTDA
    ARXインベスティメントスLTDAは、1998年、世界有数の運用会社グループであるBNYメロン・アセット・マネジメント・インターナショナル・リミテッドの一員として設立されました。現地市場に精通したメンバーがブラジル資産運用に特化した運用サービスを提供しており、株式、債券、マルチストラテジーからヘッジファンドまで幅広い運用戦略(ブラジル株式の運用は1999年から)を提供しております。

    本社:ブラジル リオデジャネイロ
    設立:1998年

  • 外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。

ブラジルの基本情報

ブラジルについて

ラテンアメリカで1番の経済大国

◆豊富な天然資源
◆生産年齢人口の増加
◆中間所得層の拡大
◆大規模なインフラ整備計画
により、近年目覚しい経済成長を遂げてきました。
今後も、中間所得層の増加に伴う消費の拡大や経済基盤の整備でインフラ投資の拡大が予想されることから、ブラジル経済は堅調に推移することが期待されます。

当初信託設定日

平成22年1月12日

購入単位

販売会社が定める単位
収益分配金を再投資する場合は1口の整数倍とします。

※「一般コース」および「自動継続投資コース」があります。詳しくは、販売会社までお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して6営業日目より、申込みの販売会社でお支払いします。

購入・換金
申込不可日

以下のいずれかの日に該当する場合はお申込みできません。
・ニューヨークの銀行の休業日
・ニューヨーク証券取引所の休場日
・サンパウロ証券取引所の休場日

申込締切時間

営業日の午後3時までに販売会社が受付けた分を当日の申込み分とします。

購入の申込期間

平成30年9月15日~平成31年3月15日

※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、委託会社の判断により、大口のご換金の場合には制限を設けさせていただく場合があります。

購入・換金
申込受付中止
および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は、受益権の購入・換金の申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた申込みの受付けを取消す場合があります。

信託期間

無期限

繰上償還

受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には、繰上償還することがあります。

決算日

毎年6月15日および12月15日(休業日の場合は翌営業日)

収益分配

毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。

※「自動継続投資コース」の場合、収益分配金は税引き後再投資されます。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
法人の受益者の場合、益金不算入制度の適用はありません。

お客様にご負担いただく費用

直接的にご負担いただく費用

購入時手数料

購入価額×上限3.24%(税抜 3.0%)(手数料率は販売会社が定めます。)

※自動継続投資契約に基づいて収益分配金を再投資する場合は、申込手数料はかかりません。

≪当該手数料を対価とする役務の内容≫
販売会社が、商品および関連する投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務コストの対価として、購入時に頂戴するものです。

信託財産留保額

ありません。

信託財産で間接的にご負担いただく費用

運用管理費用
(信託報酬)

信託財産の日々の純資産総額×年率2.0196%(税抜 1.87%)

運用管理費用(信託報酬)は、毎計算期末または信託終了のとき信託財産中から支払われますが、日々費用として計上されており、日々の基準価額は信託報酬控除後となります。
運用管理費用(信託報酬)の配分は、以下のとおりです。

合計

年率2.0196%
(税抜 1.87%)

≪当該運用管理費用を対価とする役務の内容≫

(委託会社)

年率0.90%
(税抜)

信託財産の運用指図(投資顧問会社による運用指図を含む)、目論見書・運用報告書の作成等

(販売会社)

年率0.90%
(税抜)

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等

(受託会社)

年率0.07%
(税抜)

信託財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行、信託財産の計算等

【当ファンドの投資顧問会社への投資顧問報酬】
委託会社の受取る報酬には、当ファンドにおいて運用の指図権限を委託しているARXインベスティメントスLTDAへの投資顧問報酬が含まれます。
投資顧問報酬額=信託財産の純資産総額×年率0.63%

その他費用・
手数料

監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用、目論見書等の作成、印刷および交付費用ならびに公告費用等、その他の管理、運営にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管費用等が、信託財産より支払われます。

(注)ブラジル国内株式への投資に伴う為替取引については、非居住者に対して金融取引税(2018年1月末現在 0%)が課せられる場合があります。ブラジルにおける当該関係法令等が改正された場合には、取扱いが変更されることがあります。

※その他費用・手数料については、資産規模および運用状況等により変動しますので、料率、上限額等を表示することができません。

基準価額の変動要因(主な投資リスク)

当ファンドは、主としてブラジル企業の株式への投資を行いますので、組入れた有価証券等の値動き(外貨建資産には為替変動もあります。)により当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。
当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。また、預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。

投資家の皆様は、以下のようなリスクおよび留意点を十分ご理解のうえ、ファンドへの投資判断を下す必要があります。

価格変動リスク

株式(先物取引を含みます。)の価格動向は、個々の企業の活動や、国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受けます。そのため、当ファンドの投資成果は、株式の価格変動があった場合、元本欠損を含む重大な損失が生じる場合があります。

株式の発行企業の
信用リスク

当ファンドは、株式への投資を行うため、株式発行企業の信用リスクを伴います。株式発行企業の経営・財務状況の悪化等に伴う株価の下落により、当ファンドの基準価額が下落し元本欠損が生じるおそれがあります。発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金がほとんど回収できなくなることもあります。

流動性リスク

流動性リスクは、有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく希望する時期に希望する価格で売却することが不可能となることあるいは売り供給がなく希望する時期に希望する価格で購入することが不可能となること等のリスクのことをいいます。市場規模や取引量が小さい市場に投資する場合、また市場環境の急変等があった場合、流動性の状況によって期待される価格で売買できないことがあり基準価額の変動要因となります。特に、新興市場の銘柄は、一般的に流動性が低く、価格変動も大きい傾向があります。

為替変動リスク

為替変動リスクは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価額が変動するリスクのことをいいます。外貨建資産を保有する場合、当該通貨と円の為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。当該資産の通貨に対して円高になった場合にはファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
当ファンドは為替ヘッジを行いませんので、為替変動により、信託財産の価値が大きく変動することがあります。

カントリー・リスク

新興国に投資する場合、投資対象国における非常事態(金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資金凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)などにより、運用上予期しない制約を受ける可能性があります。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから、投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。加えて、税制においても先進国と異なる場合があり、一方的に税制が変更されることもあります。以上のような要因は、ファンドの価値を大幅に変動または下落させる可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

クーリング・オフ

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

収益分配金に
かかる留意点
  • 収益分配金は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。したがって、収益分配金の水準は、必ずしも計算期間中におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  • 収益分配金は、ファンドの純資産から支払われますので、収益分配金の支払後の純資産は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に収益分配金の支払を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比較して下落することになります。

以下の販売会社にて投資信託説明書(交付目論見書)をお渡し致します。
ファンドのお申込み・ご換金の手続きについては以下の販売会社にお問い合わせ下さい。

  • 東海東京証券株式会社

    金融商品取引業者:東海財務局長(金商)第140号
    [加入協会] 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

  • 浜銀TT証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第1977号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • ワイエム証券株式会社

    金融商品取引業者:中国財務局長(金商)第8号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • とちぎんTT証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第32号
    [加入協会] 日本証券業協会

    ※新規販売を停止している為、新規申込の受付は行っておりません。

  • 西日本シティTT証券株式会社

    金融商品取引業者:福岡財務支局長(金商)第75号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • 楽天証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号
    [加入協会] 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
    一般社団法人日本投資顧問業協会

  • 株式会社SBI証券

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第44号
    [加入協会] 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

  • 池田泉州TT証券株式会社

    金融商品取引業者:近畿財務局長(金商)第370号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • ほくほくTT証券株式会社

    金融商品取引業者:北陸財務局長(金商)第24号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • 髙木証券株式会社

    金融商品取引業者:近畿財務局長(金商)第20号
    [加入協会]日本証券業協会