BNY MELLON

BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社

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BNYメロン・リアル・リターン・ファンド

追加型投信 / 内外 / 資産複合

※リスク及び留意事項を必ずお読み下さい。

※課税上は、株式投資信託として取扱われます。

基準日 基準価額 前日比(円) 前日比(%) 純資産総額
% 億円

チャート表示期間の変更

分配金実績

ファンド騰落率

※「分配金再投資基準価額」とは、当該ファンドの基準価額を用いて、分配金を非課税で再投資したものとして計算した値です。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。従って、実際のファンドにおいては、課税条件等によって受益者ごとに値は異なります。また、月次レポート、週次レポート等に記載されている基準価額(分配金再投資基準価額)やファンド騰落率とは計算方法や表示方法等が異なることがあります。

※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。

  • 主として世界の株式、債券、通貨等を実質的な投資対象とし、様々な投資環境に柔軟に対応しながら中長期的に米ドルベースで絶対収益の追求を目指して運用を行います。

    ※絶対収益の追求とは、市場の変動に左右されないで収益を追求することを目的とした運用を目指すことで、必ず収益を得ることができる運用という意味ではありません。
    実質的な運用は、アイルランド籍外国投資信託である「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」を通じて行います。
    BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)において、米ドルベースでのパフォーマンスを向上させるために、現地通貨売り/米ドル買い等の為替取引を行うことがあります。

  • Aコース(為替ヘッジあり)とBコース(為替ヘッジなし)の2つのコースからお選びいただけます。

    Aコース(為替ヘッジあり)は、原則として米ドルに対して為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
    Bコース(為替ヘッジなし)は、原則として米ドルに対して為替ヘッジを行いません。

  • 実質的な運用は、BNYメロン・グループ傘下の資産運用会社である「ニュートン・インベストメント・マネジメント・リミテッド(以下、ニュートン)」が行います。

「安定的リターン」の実績

当初信託設定日

平成25年3月22日

決算日

毎年3月17日(休業日の場合は翌営業日)

購入単位

販売会社が定める単位
収益分配金を再投資する場合は1口の整数倍とします。

※「Aコース(為替ヘッジあり)」、「Bコース(為替ヘッジなし)」共に「一般コース」および「自動継続投資コース」があります。
詳しくは、販売会社までお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

換金申込受付日から起算して6営業日目より、申込みの販売会社でお支払いします。

購入・換金
申込不可日

以下のいずれかの日に該当する場合はお申込みできません。
・ダブリンの取引所の休場日
・ダブリンの銀行の休業日
・委託会社が別途定める日

申込締切時間

営業日の午後3時までに販売会社が受付けた分を当日の申込み分とします。

購入の申込期間

平成28年12月17日~平成29年6月16日

※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、委託会社の判断により、大口のご換金の場合には制限を設けさせていただく場合があります。

購入・換金
申込受付
中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は、受益権の購入(スイッチングによる購入を含みます。)・換金の申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた申込みの受付けを取消す場合があります。

信託期間

平成35年3月17日まで

※委託会社は、信託期間の延長が受益者に有利であると認めたときは、信託期間を延長することができます。

繰上償還

各ファンドそれぞれ受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には、繰上償還することがあります。主要投資対象とする外国投資信託が存続しないことになった場合には、償還となります。

収益分配

毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。

※「自動継続投資コース」の場合、収益分配金は税引き後再投資されます。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
少額投資非課税制度の適用について、詳しくは、販売会社までお問い合わせ下さい。
配当控除の適用はありません。

お客様にご負担いただく費用

直接的にご負担いただく費用

購入時手数料

3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定める手数料率を、購入申込受付日の翌営業日の基準価額に乗じて得た額となります。

※自動継続投資契約に基づいて収益分配金を再投資する場合は、申込手数料はかかりません。

≪当該手数料を対価とする役務の内容≫
販売会社が、商品および関連する投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務コストの対価として、購入時に頂戴するものです。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額とします。

≪当該手数料を対価とする役務の内容≫
受益者が、投資信託を解約する際に支払う費用のことで、長期に保有する受益者との公平性を確保するため、信託財産中に留保されるものです。

間接的にご負担いただく費用

運用管理費用
(信託報酬)

毎日、信託財産の純資産総額に年率1.377%(税抜1.275%)を乗じて得た額とします。
運用管理費用(信託報酬)は、毎計算期間の最初の6ヵ月の終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われます。運用管理費用(信託報酬)の配分は、以下のとおりです。

合計

年1.377%
(税抜1.275%)

≪当該運用管理費用を対価とする役務の内容≫

(委託会社)

年0.450%
(税抜)

信託財産の運用指図等

(販売会社)

年0.800%
(税抜)

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等

(受託会社)

年0.025%
(税抜)

信託財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行、信託財産の計算等

投資対象とする
投資信託証券の
管理報酬等
  • BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)
     …純資産総額に対して年率0.45%程度
  • マネーポートフォリオ・ファンド(適格機関投資家専用)
     …純資産総額に対して年率0.0324%(税抜0.03%)~0.162%(税抜0.15%)
実質的な負担

年率1.827%程度(概算)

※実際の実質的な負担は、投資信託証券の組入状況等に応じて変動します。

その他費用・
手数料

監査費用、目論見書等の作成、印刷および交付費用ならびに公告費用等の管理、運営にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等が、信託財産より支払われます。

(注)この他に、投資対象とする投資信託証券においても、上記費用に類する費用がかかります。

※その他費用・手数料については、資産規模および運用状況等により変動しますので、料率、上限等を表示することができません。

基準価額の変動要因(主な投資リスク)

当ファンドは、国内外の投資信託証券を主要投資対象としていますので、投資する投資信託証券の基準価額の変動により、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。
当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金 とは異なります。
預金保険または保険契約者保護機構の対象では ありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

投資家の皆様は、以下のようなリスクおよび留意点を十分ご理解のうえ、ファンドへの投資判断を下す必要があります。

価格変動リスク

投資信託証券を通じて投資を行う株式、債券等の価格動向は、個々の企業の活動や国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受けます。そのため、当ファンドの投資成果は、組入れ投資信託の価格変動があった場合、元本欠損を含む重大な損失が生じる場合があります。

金利変動リスク

債券等は、市場金利の変動により価格が変動します。一般に金利低下時には価格が上昇し、逆に金利上昇時には価格が下落する傾向があります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行の条件等により異なります。

信用リスク

株式、債券等の価格は、発行体の信用リスクを伴います。発行体に経営不安、財務状況の悪化等が生じた場合、またはそれらが予想される場合には、価格が下落するリスクがあります。

商品市況
変動リスク

商品市況は、対象となる商品の需給、貿易動向、天候、商品産出地域の政治・経済情勢、疫病の発生等の要因により変動します。このため、商品の動向を表す各種商品指標も商品市況の変動の影響を受けます。

リート
(不動産投信)の
価格変動リスク

リートは、不動産市況の動向、保有不動産の状況や不動産の収益、財務内容の変動や市場金利の変動、リートに関する法制度の変更等により価格が変動します。これらの要因により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

カントリー・リスク

新興国に投資する場合、投資対象国における非常事態(金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資金凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)などにより、運用上予期しない制約を受ける可能性があります。

流動性リスク

流動性リスクは、有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく希望する時期に希望する価格で売却することが不可能となることあるいは売り供給がなく希望する時期に希望する価格で購入することが不可能となること等のリスクのことをいいます。

デリバティブ
取引のリスク

当ファンドの投資対象ファンドは、有価証券および金利関連のデリバティブに投資することがあります。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、ファンドが損失を被るリスクを伴います。

為替変動リスク

為替変動リスクは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価額が変動するリスクのことをいいます。
[Aコース(為替ヘッジあり)] 主要投資対象である米ドル建ての外国投資信託については、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。ただし、外国投資信託の資産の内容によっては、米ドル以外の通貨と米ドルとの間で為替変動の影響を受ける場合があるなど、為替リスクを完全に排除できるものではありません。また、ヘッジコストの分だけ収益が低下することがあります。 為替ヘッジの相手方が複数(ザ・バンク・オブ・ニューヨーク・メロンを含みますが、これに限りません。)となることがあります。
[Bコース(為替ヘッジなし)] 主要投資対象である米ドル建ての外国投資信託については、原則として対円での為替ヘッジを 行いませんので、当該通貨と円の為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。当該 資産の通貨に対して円高になった場合にはファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

クーリング・オフ

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

収益分配金に
かかる留意点
  • 収益分配金は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。したがって、収益分配金の水準は、必ずしも計算期間中におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ファンドの購入後の運用状況により分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  • 収益分配金は、ファンドの純資産から支払われますので、収益分配金の支払後の純資産は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に収益分配金の支払を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比較して下落することになります。

以下の販売会社にて投資信託説明書(交付目論見書)をお渡し致します。
ファンドのお申込み・ご換金の手続きについては以下の販売会社にお問い合わせ下さい。

  • いちよし証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第24号
    [加入協会]日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

  • 野村證券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第142号
    [加入協会]日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、
    一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

  • むさし証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第105号
    [加入協会]日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

  • 内藤証券株式会社

    金融商品取引業者:近畿財務局長(金商)第24号
    [加入協会]日本証券業協会

  • 山和証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第190号
    [加入協会]日本証券業協会

  • 楽天証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号
    [加入協会]日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
    一般社団法人日本投資顧問業協会

  • 株式会社SBI証券

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第44号
    [加入協会]日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

  • 髙木証券株式会社

    金融商品取引業者:近畿財務局長(金商)第20号
    [加入協会]日本証券業協会

  • ちばぎん証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第114号
    [加入協会]日本証券業協会

  • 木村証券株式会社

    金融商品取引業者:東海財務局長(金商)第6号
    [加入協会]日本証券業協会

  • 播陽証券株式会社

    金融商品取引業者:近畿財務局長(金商)第29号
    [加入協会]日本証券業協会

  • あかつき証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第67号
    [加入協会]日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

  • 岩井コスモ証券株式会社

    金融商品取引業者:近畿財務局長(金商)第15号
    [加入協会]日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

  • 株式会社北國銀行

    登録金融機関:北陸財務局長(登金)第5号
    [加入協会]日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

  • 日産証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第131号
    [加入協会]日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

  • フィデリティ証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第152号
    [加入協会]日本証券業協会

  • フィリップ証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第127号
    [加入協会]日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会

  • ごうぎん証券株式会社

    金融商品取引業者:中国財務局長(金商)第43号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • マネックス証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第165号
    [加入協会] 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

  • ぐんぎん証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第2938号
    [加入協会] 日本証券業協会

情報提供資料:BNYメロン・リアル・リターン・ファンド レポート