BNY MELLON

BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社

Homeの中の ファンド情報の中の ファンド一覧の中の BNYメロン・米国株式ダイナミック戦略ファンド(愛称:亜米利加)

BNYメロン・米国株式ダイナミック戦略ファンド(愛称:亜米利加)

追加型投信 / 海外 / 株式・株価指数先物取引 / 特殊型(派生商品型)

※ファンドのご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

※課税上は、株式投資信託として取扱われます。

基準日 基準価額 前日比(円) 前日比(%) 純資産総額
% 億円

チャート表示期間の変更

分配金実績

ファンド騰落率

※「分配金再投資基準価額」とは、当該ファンドの基準価額を用いて、分配金を非課税で再投資したものとして計算した値です。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。従って、実際のファンドにおいては、課税条件等によって受益者ごとに値は異なります。また、月次レポート、週次レポート等に記載されている基準価額(分配金再投資基準価額)やファンド騰落率とは計算方法や表示方法等が異なることがあります。

※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。

  • 特色1
    米国製造業株式マザーファンド(以下「マザーファンド」ということがあります。)への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。 )されている株式の中から、主として米国の製造業に関連した株式に実質的に投資することで、中長期的な信託財産の成長を図ることを目指して運用を行います。

  • 特色2
    マザーファンドの運用にあたっては、BNYメロン・グループ傘下の資産運用会社である「メロン・インベストメンツ・コーポレーション」に委託します。

  • 特色3
    米国の株式市場および円に対する米ドルの為替レートの上昇、下落それぞれの局面においてリターンを最大化することを目指し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を用いて実質的な米国株式の組入比率を調整します。

    • 実質的な米国株式の組入比率は、通常、純資産総額の-50%~+150%の範囲内でコントロールすることを原則とします。
    • 実質的な米国株式の組入比率とは、マザーファンドを通じた米国株式組入比率に対し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を活用して調整した米国株式および米ドルの投資割合をいいます。
    • 株価指数先物取引および為替先渡取引等を活用するため、実質投資割合が信託財産の純資産総額を超えることがあります。
  • 特色4
    実質的な米国株式の組入比率の調整にあたっては、日興グローバルラップ株式会社より投資助言を受けます。

    *日興グローバルラップ株式会社は資産運用・投資助言会社です。実質的な米国株式の組入比率の調整は、同社が開発したリスク指標US RAIに基づいて行われます。

※市況動向、資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

主な投資対象と運用の仕組み

  • 主として米国の製造業に関連した株式に実質的に投資することで、中長期的な信託財産の成長を図ることを目指して運用を行います。
  • 株式市場のリスク選好度を分析し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を用い実質的な米国株式の組入比率を150% 、100%、50%、0%、-50%の五段階の比率を目安に調整することでリターンの追求を行います。

各組入比率における当ファンドへの影響

  • 株式市場の上昇期待が高まっていると判断される局面では、実質的な米国株式の組入比率を最大150%に引き上げることで、株式市場を上回るリターンを獲得、また、下落リスクが高まっていると判断される局面では、実質的な米国株式の組入比率を引き下げることで、下落リスクを抑制することを目指します。
  • 更に下落リスクが高いと判断される局面では、実質的な米国株式の組入比率を-50%に調整することで、下落局面でもプラスのリターンを獲得することを目指します。

当ファンドへの影響(イメージ)

※現物の米国株式と株価指数先物の上昇/下落の方向が同一であった場合

ファンドの投資リスクについては、投資信託説明書(交付目論見書)に記載の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの手続・手数料等については、投資信託説明書(交付目論見書)に記載の「手続・手数料等」をご覧ください。

以下の販売会社にて投資信託説明書(交付目論見書)をお渡し致します。
ファンドのお申込み・ご換金の手続きについては以下の販売会社にお問い合わせ下さい。

  • 東海東京証券株式会社

    金融商品取引業者:東海財務局長(金商)第140号
    [加入協会] 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

  • とちぎんTT証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第32号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • 池田泉州TT証券株式会社

    金融商品取引業者:近畿財務局長(金商)第370号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • ほくほくTT証券株式会社

    金融商品取引業者:北陸財務局長(金商)第24号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • 十六TT証券株式会社

    金融商品取引業者:東海財務局長(金商)第188号
    [加入協会] 日本証券業協会