Homeの中の ファンド情報の中の ファンド一覧の中の BNYメロン・グローバル好利回りCBファンド2016-04 (円ヘッジ)(限定追加型)
追加型投信 / 海外 / その他資産(転換社債)
※リスク及び留意事項を必ずお読み下さい。
※課税上は、株式投資信託として取扱われます。
基準日 | 基準価額 | 前日比(円) | 前日比(%) | 純資産総額 |
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年月日 | 円 | 円 | % | 億円 |
※「分配金再投資基準価額」とは、当該ファンドの基準価額を用いて、分配金を非課税で再投資したものとして計算した値です。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。従って、実際のファンドにおいては、課税条件等によって受益者ごとに値は異なります。また、月次レポート、週次レポート等に記載されている基準価額(分配金再投資基準価額)やファンド騰落率とは計算方法や表示方法等が異なることがあります。
※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
信託期間(5年)内に償還日を迎える米ドル建てCBに投資します。
※プットオプション付CB*1については、権利行使日を償還日とみなす場合があります。
投資銘柄は、原則としてバイ・アンド・ホールド(買い持ち)としますが、運用者の判断で売却することがあります。
※信託期間内に償還日を迎えるCBや米国債、社債等への再投資を行うことがあります。
ポートフォリオ構築時の平均信用格付は、原則としてBBB-格相当*2以上とします。
信託期間中は、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
*1 CBの中には、通常の償還日とは別にCBの保有者が満期前に償還を請求できる権利(プットオプション)が付与されているものがあります。
*2 格付けが公表されていない場合には、投資顧問会社が適切と判断した格付けを用いる場合があります。
当初信託設定日 |
2016年4月21日 |
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決算日 |
毎年4月20日(休業日の場合は翌営業日) |
購入単位 |
販売会社が定める単位 ※「一般コース」のみとなります。詳しくは、販売会社までお問い合わせください。 |
購入価額 |
当初申込期間:1口=1円 ※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。 |
購入代金 |
販売会社が定める期日までにお支払いください。 |
換金単位 |
販売会社が定める単位 |
換金価額 |
換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額 |
換金代金 |
原則として換金申込受付日から起算して6営業日目より、申込みの販売会社でお支払いします。 |
購入・換金 申込不可日 |
ニューヨークの取引所の休場日もしくはニューヨークの銀行の休業日ならびに委託会社が別途定める日 |
申込締切時間 |
営業日の午後3時までに販売会社が受付けた分を当日の申込み分とします。 |
換金制限 |
信託財産の資金管理を円滑に行うため、委託会社の判断により、大口のご換金の場合には制限を設けさせていただく場合があります。 |
購入・換金 申込受付 中止および取消し |
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は、受益権の購入・換金の申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた申込みの受付けを取消す場合があります。 |
信託期間 |
2021年4月20日まで ※委託会社は、信託期間の延長が受益者に有利であると認めたときは、信託期間を延長することができます。 |
繰上償還 |
受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には、繰上償還することがあります。 |
決算日 |
毎年4月20日(休業日の場合は翌営業日) |
収益分配 |
毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。 |
課税関係 |
課税上は、株式投資信託として取扱われます。 |
購入時手数料 |
1.0%(税抜)を上限として販売会社が定める手数料率を、購入申込受付日の翌営業日の基準価額(当初申込期間中は、1口=1円)に乗じて得た額となります。 ≪当該手数料を対価とする役務の内容≫ |
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信託財産留保額 |
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.7%の率を乗じて得た額とします。 ≪当該手数料を対価とする役務の内容≫ |
信託報酬 |
毎日、信託財産の純資産総額に年率1.335%(税抜)を乗じて得た額とします。 運用管理費用(信託報酬)は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われます。運用管理費用(信託報酬)の配分は、以下のとおりです。
【当ファンドの投資顧問会社への投資顧問報酬】 |
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その他費用・ 手数料 |
監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用、目論見書等の作成、印刷および交付費用ならびに公告費用等、その他の管理、運営にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管費用等が、信託財産より支払われます。 ※その他費用・手数料については、資産規模および運用状況等により変動しますので、料率、上限額等を表示することができません。 |
当ファンドは、主として米ドル建ての転換社債への投資を行いますので、組入れた有価証券等の値動き(外貨建資産には為替変動もあります。)により当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。また、預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。
投資家の皆様は、以下のようなリスクおよび留意点を十分ご理解のうえ、ファンドへの投資判断を下す必要があります。
価格変動リスク |
転換社債は株式および債券の両方の性格を有しており、転換等の対象となる株式の価格変動および債券の価格変動の両方の影響を受けます。株式は、個々の企業の活動や、国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受け、債券は、市場金利の変動による影響を受け、一般に金利低下時には価格が上昇し、逆に金利上昇時には価格が下落する傾向があります。そのため、転換社債の価格変動があった場合、当ファンドはその影響を受け、元本欠損を含む重大な損失が生じる場合があります。また、格付けの低い転換社債は、格付けの高い転換社債と比較して、価格が大きく変動する可能性やデフォルト(利払い・元本返済の不履行または遅延等)が生じるリスクが高いと考えられます。 |
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発行企業の 信用リスク |
当ファンドは、転換社債への投資を行うため、発行企業の信用リスクを伴います。発行企業に経営不安、デフォルトが生じた場合、またはそれらが予想される場合には、転換社債の価格の下落により、当ファンドの基準価額が下落し元本欠損が生じるおそれがあります。 |
流動性リスク |
流動性リスクは、有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく希望する時期に希望する価格で売却することが不可能となることあるいは売り供給がなく希望する時期に希望する価格で購入することが不可能となること等のリスクのことをいいます。市場規模や取引量が小さい市場に投資する場合、また市場環境の急変等があった場合、流動性の状況によって期待される価格で売買できないことがあり基準価額の変動要因となります。 |
為替変動リスク |
為替変動リスクは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価額が変動するリスクのことをいいます。外貨建資産を保有する場合、当該通貨と円の為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。当該資産の通貨に対して円高になった場合にはファンドの基準価額が値下がりする要因となります。 |
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
クーリング・オフ |
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。 |
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収益分配金に かかる留意点 |
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以下の販売会社にて投資信託説明書(交付目論見書)をお渡し致します。
ファンドのお申込み・ご換金の手続きについては以下の販売会社にお問い合わせ下さい。