BNY MELLON

BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社

Homeの中の ファンド情報の中の ファンド一覧の中の BNYメロン・日本株式ダイナミック戦略ファンド(愛称:臨機応変)

BNYメロン・日本株式ダイナミック戦略ファンド(愛称:臨機応変)

追加型投信 / 国内 / 株式・株価指数先物取引 / 特殊型(派生商品型)

※ファンドのご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

※課税上は、株式投資信託として取扱われます。

基準日 基準価額 前日比(円) 前日比(%) 純資産総額
% 億円

チャート表示期間の変更

分配金実績

ファンド騰落率

※「分配金再投資基準価額」とは、当該ファンドの基準価額を用いて、分配金を非課税で再投資したものとして計算した値です。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。従って、実際のファンドにおいては、課税条件等によって受益者ごとに値は異なります。また、月次レポート、週次レポート等に記載されている基準価額(分配金再投資基準価額)やファンド騰落率とは計算方法や表示方法等が異なることがあります。

※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。

株式市場の上昇、下落局面においてリターンの最大化を目指す

  • 特色1
    主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含みます。)の中から、ボトムアップ・アプローチによる個別企業の調査等を通じて、企業の成長性と株価の割安性の両方を考慮した銘柄に投資を行います。

    * ボトムアップ・アプローチとは、個別企業の調査・分析に基づいて投資価値を判断し、投資銘柄を選定する方法をいいます。

  • 特色2
    株式市場の上昇、下落それぞれの局面においてリターンを最大化することを目指し、株価指数先物取引を用いて実質的な株式組入比率を調整します。

    実質的な株式組入比率は、通常、純資産総額の-50%~+150%の範囲内でコントロールすることを原則とします。
    株価指数先物取引を活用するため、実質投資割合が信託財産の純資産総額を超える場合があります。

  • 特色3
    実質的な株式組入比率の調整にあたっては、日興グローバルラップ株式会社より投資助言を受けます。

当ファンドでは、日興グローバルラップ株式会社が開発した独自のリスク指標(RAI)を用いて、株式市場の変動のリスクを日々、算出します。その上で、現在の状況で最適と判断する実質的な株式組入比率を選定します。

※市況動向、資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

予想外の出来事が発生する環境で求められる運用とは?

  • 経済がグローバル化する中、日本の株価が国内要因の改善だけを背景に上昇を続ける、ということは通常あり得ません。
    市場には常にリスクが存在し、市場の先行きには「不透明感」が漂っていることがむしろ普通です。

主な投資対象と運用の仕組み

  • 日本株式を主要投資対象とし、現物株式の組入比率を原則として高位に維持した運用を行います。
  • 株式市場のリスク選好度を分析し、株価指数先物取引を用い実質的な株式組入比率を150% 、100%、50%、0%、-50%の比率を目安に調整することでリターンの最大化を図ります。

  • ※上記は実質的な株式組入比率の変動のしくみをご理解いただくために作成したイメージ図です。
  • ※実質的な株式組入比率の目安となる数値は将来変更される可能性があります。
  • ※市況動向、資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

株式市場の上昇・下落時における当ファンドの運用成果のイメージ

  • 株式市場の上昇期待が高まっていると判断される局面では、実質的な株式組入比率を最大150%に引き上げることで、株式市場を上回るリターンを獲得、また、下落リスクが高まっていると判断される局面では、実質的な株式組入比率を引き下げることで、下落リスクを抑制することを目指します。
  • 更に下落リスクが高いと判断される局面では、実質的な株式組入比率を-50%に調整することで、下落局面でもプラスのリターンを獲得することを目指します。

ファンドの投資リスクについては、投資信託説明書(交付目論見書)に記載の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの手続・手数料等については、投資信託説明書(交付目論見書)に記載の「手続・手数料等」をご覧ください。

以下の販売会社にて投資信託説明書(交付目論見書)をお渡し致します。
ファンドのお申込み・ご換金の手続きについては以下の販売会社にお問い合わせ下さい。

  • 東海東京証券株式会社

    金融商品取引業者:東海財務局長(金商)第140号
    [加入協会] 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

  • ワイエム証券株式会社

    金融商品取引業者:中国財務局長(金商)第8号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • とちぎんTT証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第32号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • ほくほくTT証券株式会社

    金融商品取引業者:北陸財務局長(金商)第24号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • 浜銀TT証券株式会社

    金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第1977号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • 西日本シティTT証券株式会社

    金融商品取引業者:福岡財務支局長(金商)第75号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • 池田泉州TT証券株式会社

    金融商品取引業者:近畿財務局長(金商)第370号
    [加入協会] 日本証券業協会

  • 十六TT証券株式会社

    金融商品取引業者:東海財務局長(金商)第188号
    [加入協会] 日本証券業協会