当ファンドは長期の実績がある、米国屈指のバリュー株式のチームが運用を行います。
このチームが運用する戦略は、過去、様々な市場の荒波を乗り越え、
米国株式と比較して良好なパフォーマンスを示してきました。
当運用戦略の長期パフォーマンス （1999年12月～2024年4月）
（月次、米ドルベース、信託報酬（年率1.595％、税込み）控除後）
当運用戦略のコンポジットパフォーマンスを示したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。
*米国「ラージバリュー」カテゴリーの総合評価（2024年4月末時点）。総合は評価期間3年。総合および評価期間5年のいずれも5つ星は上位10％。モーニングスターレーティングは、当ファンドと同一の戦略で運用される米国籍の「BNY Mellon Dynamic Value Fund」に付与されたものであり、当ファンドの実績ではありません。
【長期パフォーマンス】1999年12月末を100として指数化。月次リターン、米ドルベース。期間：1999年12月末～2024年4月末。【期間別パフォーマンス比較】1994年1月〜2024年4月。米ドルベース、年率。当運用戦略：US Dynamic Large Cap Valueのコンポジットパフォーマンス（当ファンドの信託報酬年率1.595％（税込み）控除後）、米国株式指数：S&P500指数（配当込み）、米国バリュー株式指数：ラッセル1000バリュー指数（配当込み）。出所：ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ、ブルームバーグに基づき、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパンが作成。
バリュー株式投資とは
バリュー株式投資は、投資の神様とも呼ばれるウォーレン・バフェットの師匠として知られる
伝説的な投資家、ベンジャミン・グレアムによって1929年の世界大恐慌における苦い経験を糧に、
確立されたと言われています。
それは、目先の株価変動に目を奪われるのではなく、その企業が本来持っている価値（バリュー）を割り出し、
その価値と比べ株価が割安と考えられる銘柄を買うという手法です。
そもそもバリュー株式とは？グロース株式との違いは？
| バリュー（割安）株式 | グロース（成長）株式 |
|---|---|
| 特徴 | |
| 値動きが緩やかで、相対的にリスクが低い傾向 | 将来の大きな成長が見込まれる分、リスクも高めとなる傾向 |
| 企業の利益や資産から導き出される企業の本源的価値と比べ、株価が割安とみられる銘柄 | 業績や利益の伸び率が高く、今後も高い成長が期待される銘柄 |
| 株価収益率（PER）や株価純資産倍率（PBR）が市場平均より低め | PERやPBRが市場平均より高め |
| 割安銘柄の多くは、企業の成長性に対する期待が市場で過小評価される傾向 | 企業の成長に伴い大きな値上がりが見込まれる反面、企業の価値に比べて株価は割高になる傾向 |
| 優位な局面 | |
| 市場の下落局面、景気回復の初期、金融引き締め局面など | 長期の景気拡大局面、金融緩和局面など |
| バリュー（割安）株式 |
|---|
| 特徴 |
| 値動きが緩やかで、相対的にリスクが低い傾向 |
| 企業の利益や資産から導き出される企業の本源的価値と比べ、株価が割安とみられる銘柄 |
| 株価収益率（PER）や株価純資産倍率（PBR）が市場平均より低め |
| 割安銘柄の多くは、企業の成長性に対する期待が市場で過小評価される傾向 |
| 優位な局面 |
| 市場の下落局面、景気回復の初期、金融引き締め局面など |
| グロース（成長）株式 |
|---|
| 特徴 |
| 将来の大きな成長が見込まれる分、リスクも高めとなる傾向 |
| 業績や利益の伸び率が高く、今後も高い成長が期待される銘柄 |
| PERやPBRが市場平均より高め |
| 企業の成長に伴い大きな値上がりが見込まれる反面、企業の価値に比べて株価は割高になる傾向 |
| 優位な局面 |
| 長期の景気拡大局面、金融緩和局面など |
バリュー株式とグロース株式の概略は理解を深めていただくことを目的とした一般的な情報提供であり、あくまで一例に過ぎません。
なぜバリュー株式
バリュー株式とグロース株式は、過去長期にわたって交互にパフォーマンスの優劣を繰り返してきました。
穏やかな「インフレ」と従来のような低金利の時代には戻らないということを念頭に分散投資の観点を踏まえ、
投資家は株式という資産の中で、近年割安に放置されて投資魅力が高まりつつある
バリュー株式へ投資することも選択肢の1つ
として考えておく必要があります。
特に、グロース株式に分類されるファンドの資産をすでに保有している場合、
バリュー株式に投資する当ファンドを併せ持つことで、
リスクを抑えつつ、より安定性を重視した効率的なリターンの追求が期待されます。
バリュー株式指数とグロース株式指数の
リターン比較、米国長期金利の推移（月次）
リスク・リターン分布
リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算しています。
標準偏差とは、平均的なリターンからどの程度値動きが乖離するか、値動きの振れ幅の度合を示す数値です。
当運用戦略のコンポジットパフォーマンスを示したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。
*景気後退局面は全米経済研究所（NBER）の情報に基づきます。
【上図】期間：1999年12月末～2024年4月末。月次リターン、米ドルベース。リターン比較はラッセル1000バリュー指数（配当込み）とラッセル1000グロース指数（配当込み）の過去1年騰落率の差。米国長期金利：米国10年国債。
【下図】期間：2000年1月～2024年4月。月次リターン（年率、米ドルベース）。当運用戦略：US Dynamic Large Cap Valueのコンポジットパフォーマンス（当ファンドの信託報酬年率1.595％（税込み）控除後）、米国株式指数：S&P500指数（配当込み）、米国グロース株式指数：ラッセル1000グロース指数（配当込み）、米国グロース株式指数と当運用戦略の併せ持ち：ラッセル1000グロース指数とUS Dynamic Large Cap Valueのコンポジットに50%ずつ投資したと仮定し算出 。
出所：ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ、ブルームバーグに基づき、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパンが作成。
銘柄選別のポイント
主に米国の大型株式の中で、ファンダメンタルズ（基礎的条件）や株価のバリュエーション（割安度）といった
定量的な分析に加えて、ビジネスが改善し、収益が伸びるかどうかという将来性の見極めの3つの条件より
企業を厳選しています。
銘柄選別の最大のポイントは、
単に割安ということだけでなく、今後2～3年のうちに株価が上昇すると見込まれる
「エクセレントバリュー銘柄」（割安優良銘柄）に焦点を当てて、投資を行っている点です。
エクセレントバリュー銘柄（優良割安銘柄）選定のイメージ
運用プロセス
上記は今後変更となる場合があります。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
2024年4月末時点。出所：ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ
投資銘柄事例
バークシャー・ハサウェイ
セクター：金融バークシャー・ハサウェイ
セクター：金融著名投資家ウォーレン・バフェット氏が会長兼CEOを務める投資会社。米国内向け保険事業を中心に、海外向け再保険事業や鉄道、特殊化学品、その他サービス業など、多様な事業を運営する持株会社。
ダナハー
セクター：ヘルスケアダナハー
セクター：ヘルスケア医療診断機器、ライフサイエンスやバイオ医薬品向け先端機器およびサービスの大手プロバイダー。
セクターは世界産業分類基準（GICS）を使用。出所：ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ
写真はイメージです。上記は例示を目的とするものであり、当ファンドへの組入や保有の継続を示唆・保証するものではありません。また、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。
熟練の運用チーム
20年以上にわたり、当運用戦略に携わる熟練のリード・ポートフォリオ・マネジャーを筆頭に、
複数の運用責任者で構成された強固な体制を敷いています。
当ファンドは運用資産総額2兆円を超える米国株式投資戦略を担当するトップクラスのチームが運用します。
業種・業界の枠組みにとらわれない独自のアプローチで横断的に企業を調査しています。
さらには、スペシャリスト・リサーチの地政学的・学術的知見、
プライベート市場動向などのインプットも活用します。
運用責任者
ブライアン・ファーガソン
リード・ポートフォリオ・マネジャー
業界経験34年
当戦略の運用歴21年
ジョン・ベイラー
ポートフォリオ・マネジャー
業界経験32年
当戦略の運用歴20年
キース・ハウエル・ジュニア
ポートフォリオ・マネジャー
業界経験20年
当戦略の運用歴3年
グローバル・リサーチ・チーム多角的な企業調査プラットフォーム
ファンダメンタル株式リサーチ
業種・業界の枠組みにとらわれない独自の調査分類
金利敏感・安定
景気循環
循環的
グロース
長期成長
研究開発
スペシャリスト・リサーチ
地政学的・学術的知見、プライベート市場動向、元研究者・報道記者の見識を活用した調査
- 新法案・規制案の分析
- 新経営幹部の身元調査
- 地政学リスクの検証など
定量株式リサーチ
責任投資
- ESGリサーチ
- スチュワードシップ
- 責任投資データ統合
上記は今後変更となる場合があります。
2024年4月末時点。換算レート：1米ドル＝157.37円 出所：ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ
長期積み立て投資をした場合のイメージ
毎月コツコツと一定額を投資する積み立て投資は、価格変動リスクの分散につながり、
長期的に安定した資産形成が期待できます。
毎月5万円を20年間積立投資した場合の試算 （2004年4月～2024年4月）
当運用戦略の過去実績に基づく、毎月の積立額と積立期間別の運用成果 （シミュレーション、2024年4月末時点）
| 毎月の積立額 |
5年間 （2019年4月末～） |
10年間 （2014年4月末～） |
20年間 （2004年4月末～） |
30年間 （1994年4月末～） |
|---|---|---|---|---|
| 1万円 |
116万円 （元本60万円） |
300万円 （元本120万円） |
1,112万円 （元本240万円） |
2,648万円 （元本360万円） |
| 5万円 |
579万円 （元本300万円） |
1,500万円 （元本600万円） |
5,559万円 （元本1,200万円） |
1億3,240万円 （元本1,800万円） |
| 10万円 |
1,159万円 （元本600万円） |
3,000万円 （元本1,200万円） |
1億1,118万円 （元本2,400万円） |
2億6,480万円 （元本3,600万円） |
当運用戦略のコンポジットパフォーマンスを示したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。
当運用戦略（US Dynamic Large Cap Value）のコンポジットパフォーマンス（当ファンドの信託報酬年率1.595％（税込み）控除後）を円換算し、最終月末（2024年4月末）を除き毎月末に積立を行うと仮定しています。
出所：ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカに基づき、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパンが作成。
投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません
ファンド詳細
詳細 （基準価額・目論見書・月次レポート・販売会社など）基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式への投資を行いますので、組入れた有価証券等の値動き（外貨建資産には為替変動もあります。）により、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
以下の事項は、マザーファンドのリスクも含まれます。
| 価格変動リスク | 株式の価格動向は、個々の企業の活動や、国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受けます。 そのため、当ファンドの投資成果は、株式の価格変動があった場合、元本欠損を含む重大な損失が生じる場合があります。 |
|---|---|
| 株式の発行企業の信用リスク | 当ファンドは、実質的に株式への投資を行うため、株式発行企業の信用リスクを伴います。 株式発行企業の経営・財務状況の悪化等に伴う株価の下落により、当ファンドの基準価額が下落し元本欠損が生じるおそれがあります。 発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金がほとんど回収できなくなることがあります。 |
| 為替変動リスク | 為替変動リスクは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価額が変動するリスクのことをいいます。 外貨建資産を保有する場合、当該通貨と円の為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。 当該資産の通貨に対して円高になった場合にはファンドの基準価額が値下がりする要因となります。 当ファンドおよびマザーファンドは為替ヘッジを行いませんので、為替変動により、信託財産の価値が大きく変動することがあります。 |
| 流動性リスク | 流動性リスクは、有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、 買い需要がなく希望する時期に希望する価格で売却することが不可能となることあるいは 売り供給がなく希望する時期に希望する価格で購入することが不可能となること等のリスクのことをいいます。 |
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
ファンドの費用
| 投資者が直接的に負担する費用 | |||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 購入時手数料 |
購入価額×上限3.3％（税抜 3.0％） （手数料率は販売会社が定めます。） ※ 自動継続投資契約に基づいて収益分配金を再投資する場合は、申込手数料はかかりません。 ≪当該手数料を対価とする役務の内容≫ 販売会社による商品および関連する投資環境の説明・情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等 |
||||||||||||
| 信託財産留保額 | ありません。 | ||||||||||||
| 投資者が信託財産で間接的に負担する費用 | |||||||||||||
| 運用管理費用（信託報酬） |
運用管理費用の総額＝信託財産の日々の純資産総額×年率1.595％（税抜 1.45％）
運用管理費用は、毎計算期間の最初の6ヵ月の終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われますが、日々費用として計上されており、日々の基準価額は運用管理費用控除後となります。 運用管理費用の配分は、以下のとおりです。
|
||||||||||||
| その他費用・手数料 |
監査法人に支払うファンドの監査にかかる費用、信託財産の管理、運営にかかる費用（目論見書・運用報告書等法定開示書類の印刷、交付および提出にかかる費用等を含みます。日々の純資産総額に対して上限年率0.05％）は、日々費用として計上され、運用管理費用（信託報酬）支払いのときに信託財産より支払われます。また、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管費用等が、信託財産より支払われます。
◆ その他費用・手数料については、資産規模および運用状況等により変動しますので、一部を除き事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
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※上記費用の総額につきましては、投資者の皆様の保有される期間等により異なりますので、表示することができません。
ご留意事項
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